大学改革は『悪化してから』では遅い ― 予兆に気づくという選択

大学の改革は、経営状況が明らかに悪化してから取り組むのでは、遅れてしまう場合が多いと考えられます。
大学は、制度や人、文化が複雑に関係する組織であり、改革の成果が表れるまでには一定の時間を要するためです。

志願者数の大幅な減少や財務状況の悪化が表面化してから改革を始めると、どうしても削減や縮小を中心とした対応になりがちです。その結果、教職員の理解や納得を得ることが難しくなり、改善が継続しにくくなることもあります。

一方で、志願者数のわずかな変化や、学生の学びへの関与の低下、地域との関係性の変化といった「予兆」の段階であれば、状況は異なります。
この段階であれば、マイルストーンのハードルを低く設定し、小さな改善を積み重ねていくことが可能です。

大学改革とは、大きな問題が生じてから立て直すことではありません。
変化の兆しを感じた時点で、静かに舵を切り直し続けること。
その積み重ねが、大学の持続的な発展につながっていくのではないでしょうか。